【用語解説】囚人のジレンマ

囚人のジレンマとは

囚人のジレンマとは、意思決定の過程におけるパラドックスであり、2人の個人が自分の利益のために行動した結果、最良の結果を得られない状況を指します。

この概念は、ゲーム理論の一環として1950年にランド・コーポレーションの数学者メリル・フラッドとメルビン・ドレッシャーによって開発され、その後ゲーム理論家のアルビン・タッカーによって命名されました。

囚人のジレンマは、現代のゲーム理論における最も知られた概念の一つであり、個々の意思決定が集団にとって最適な結果を生まない例として頻繁に引用されます。

 

典型的な囚人のジレンマは、以下のようなケースです。

2人の銀行強盗、AさんとBさんが逮捕され、別々の部屋で取り調べを受けています。当局は強盗事件を立証するために、少なくとも一人の証言を必要としており、2人はそれぞれ、相手を裏切って証言するか、黙秘して協力するかの選択を迫られます。

• もし2人とも協力して黙秘を続けるならば、両者は軽い罪でそれぞれ2年の懲役となります。
• 一方が証言し、もう一方が黙秘した場合、証言した側は釈放され、黙秘した側は10年の刑期となります。
• 両者が互いに証言した場合、それぞれ5年の懲役を受けることになります。

この状況では、個々の強盗は、相手が黙秘しても証言しても、自分が証言した方が常に利益を得るため、裏切るインセンティブを持っています。

 

この場合本来であれば、共に黙秘を貫いて2年の刑期となるのが最良の結果ですが、相手の行動に関わらず、共に証言をした方が結果が良くなるため、それぞれが合理的に行動すると最良の結果とはなりません。

 

囚人のジレンマは、経済学やビジネス、政治などの様々な分野で、個々の行動が集団の最適解を阻害する状況を説明するために用いられます。

例えば、天然資源の共有プールにおいて、個々の参加者が最大限の利益を得ようと資源を過剰に消費すると、結果的に資源が枯渇してしまう「コモンズの悲劇」が挙げられます。これも囚人のジレンマの一例です。

 

このようなジレンマから脱出するために、様々な方法が考案されてきました。

例えば、無限に繰り返される囚人のジレンマにおいては、相手の前の行動に応じて協力か報復かを選択する「しっぺ返し戦略」は有効とされており、長期的に見ると協力が最善の選択となることが多いのです。

 

囚人のジレンマは、集団行動の難しさを示すと同時に、協力の重要性を理解する上で秀逸な概念です。このジレンマを克服するための方法を学び、実践することで、個人や社会全体がより良い結果を得ることが可能となります。

囚人のジレンマを克服するためには、情報の共有、適切な規制、教育、そして協力の促進が重要となります。

 

投資における囚人のジレンマ

投資の世界でも囚人のジレンマはしばしば見られます。特に、株式市場や不動産市場における投資行動において、このジレンマは顕著です。

投資家は通常、自分の利益を最大化しようとしますが、その結果として市場全体に悪影響を及ぼすことがあります。これは、個々の投資家の行動が全体の市場の動向に影響を与えるためです。

 

例えば、株式市場において、大量の売り注文が一度に出されると、株価が急落することがあります。

このような状況では、個々の投資家は、自分の保有する株式の価値が下がる前に売却しようとするため、売りが売りを呼ぶ悪循環が生じます。

これは、個々の投資家が自己の利益を守ろうとする結果、全体として市場が崩壊する可能性があるという、典型的な囚人のジレンマの状況です。

 

同様に、不動産市場においても、投資家が短期的な利益を追求するあまり、過度な投機的行動を取ることがあります。

例えば、不動産価格が急上昇している時期には、多くの投資家が購入を急ぎ、その結果、不動産バブルが発生することがあります。

しかし、このバブルが弾けると、不動産価格が急落し、多くの投資家が損失を被ることになります。これもまた、個々の投資家が短期的な利益を追求する結果、長期的には全体として損失を被るという囚人のジレンマの一例です。

 

投資における囚人のジレンマを克服するためには、情報の共有、適切な規制、教育、そして協力の促進が重要であり、個々の投資家が短期的な利益を追求するだけでなく、長期的な利益を見据えた行動を取ることで、市場全体の健全性を保つことが可能となります。